@article{oai:cis.repo.nii.ac.jp:00000344,
 author = {五十嵐, 仁 and 飯田, 涼太 and 村上, 龍 and 櫻井, 嘉信 and 日下部, 雅之 and 田中, 良 and 佐藤, 庫八 and 東, 祥三 and IGARASHI, Hitoshi and IIDA, Ryota and MURAKAMI, Ryu and SAKURAI, Yoshinobu and KUSAKABE, Masayuki and TANAKA, Ryo and SATO, Kurahachi and AZUMA, Shozo},
 issue = {14},
 journal = {千葉科学大学紀要, The University Bulletin of Chiba Insitute of Science},
 month = {Mar},
 note = {行政機関は、大規模災害が発生した直後の通信手段の途絶、情報の錯そう等により初動対応に必要な信頼度の高い情報を迅速に確保できない状況に陥る。また、被災者も、現場の状況報告や救助の要請を試みても、携帯電話や固定電話回線等の途絶のため意思の伝達が困難となり苦難を強いられる。その対策として、自助、互助、共助の下で行われる災害緊急行動に伴う情報交換において、通信可能距離の限界が指摘されているものの運用時に免許を必要とせず軽便な操作で使用できる特定小電力無線機の特徴を最大限に引き出す運用方法が、解決策の１つではないかと考えた。本稿では、同手法の実用性を検証するために千葉科学大学における災害発生の架空シナリオを通じ、当大学が規定する避難場所と行政が設置する災害対策本部を繋ぐ無線通信の確立の可能性に関し、受信感度、電界強度、音声解読性を検証しその有効性を示した。その結果、高所間の通信環境を得ることで、4,000m以上の距離でも通信の確立が可能であることが判明した。本研究は、同結果 を基に、当大学の防災計画の強化、及び行政における災害情報の集約管理に寄与するモデルを提示する目的がある。},
 pages = {39--46},
 title = {災害発生直後における特定小電力無線機を使用した小エリア情報交換手段の有効性検証},
 year = {2021},
 yomi = {イガラシ, ヒトシ and イイダ, リョウタ and ムラカミ, リュウ and サクライ, ヨシノブ and クサカベ, マサユキ and タナカ, リョウ and サトウ, クラハチ and アズマ, ショウゾウ}
}