@article{oai:cis.repo.nii.ac.jp:00000299,
 author = {青木, 君恵 and 梅田, 君枝 and AOKI, Kimie and UMEDA, Kimie},
 issue = {12},
 journal = {千葉科学大学紀要, The University Bulletin of Chiba Insitute of Science},
 month = {Feb},
 note = {【目的】がん診療連携拠点病院が1施設で、がん診療の均てん化が進まないA・B地域のがん看護に関連する診療報酬加算を含めたがん看護の実態を明らかにする。
【方法】Ａ・B地域10市町にある100床以上の一般病院14施設の看護管理者を対象に質問紙調査を依頼した。調査内容は、がん看護に関する12の診療報酬加算項目の有無、専門・認定看護師の在籍状況と必要性、がん看護の満足感と困難感である。集計したデータは単純集計をし、記述については内容分析を行った。
【結果】回収数（率）は、11施設（78.6％）であった。がん看護に関連する診療報酬加算項目は、緩和ケア診療などの7項目で加算が取れている施設はなかった。また、専門看護師がいる施設はなく、がん看護に関わる認定看護師がいる施設は3施設（27.3％）で、計7名であった。がん看護に関する院内研修を実施していたのは4施設（36.4％）で、認定看護師養成の支援が十分にされている、と回答したのは4施設（36.4%）であった。支援が十分でない理由は、希望があまりない、研修中の人的余裕がない、支援制度がない、などであった。さらに、がん看護に対する満足感は、まあまあ満足が2施設（18.2％）で、満足でない理由は、十分な知識がない、スタッフのケアに対する考えの違い、などがあった。がん看護に対する困難感は、とても困難、まあまあ困難、どちらでもない、との回答を合わせて10施設（90.9%）であった。
【考察】Ａ・B地域の施設は、がん看護に関する診療報酬加算を取れず、看護師はがん看護に困難感を持っていた。看護管理者は、専門看護師や認定看護師の必要性を感じているが、支援制度や研修の希望は十分でなく、患者や看護師はがん看護の専門的支援を受けられない状況であった。これらのことから、地域の資源を共有し、がん看護の知識を得る環境や専門家への相談体制、教育研究機関との連携を整えることが重要であり、地域内で協働することによりがん看護の質の向上につながると考えられた。
【結論】がん看護に関する診療報酬加算が取れていない施設では、がん看護に関するスペシャリストがおらず、がん看護に対する困難感を抱いている。困難感を減らすための支援の重要性が示唆された。},
 pages = {237--244},
 title = {がん診療の均てん化が進まない地域の診療報酬加算とがん看護の実態},
 year = {2019},
 yomi = {アオキ, キミエ and ウメダ, キミエ}
}