@article{oai:cis.repo.nii.ac.jp:00000190,
 author = {市原, 真穂 and 関戸, 好子 and ICHIHARA, Maho and SEKITO, Yoshiko},
 issue = {9},
 journal = {千葉科学大学紀要, The University Bulletin of Chiba Institute of Science},
 month = {Feb},
 note = {背景・目的：家族は社会における最小単位であり，その役割への期待は大きい。地方都市では，人口流出や高齢化がすすんでいる。このような状況における家族の実態把握は重要である。そこで，本研究では，その様な地方都市であるA市に焦点をあて，A市在住およびA市を生活圏とする家族の家族機能の特徴を明らかにすることを目的とした。
方法：A市家族を対象とした家族機能および属性・社会背景に関する自記式質問紙による調査を行った。家族機能は，日本語版家族力学尺度Ⅱ（以下FDMⅡとする）を用いて測定し，記述統計量を算出した。また，FDMⅡと属性・社会背景との関連を分析し影響要因を検討した。
結果：質問紙は590部配布し279部回収，回収率は47.3％であった。回答者の平均年齢は50.9歳であった。FDMⅡ6項目の平均スコアは「相互依存―孤立（4.45：SD±0.69）」「明瞭なコミュニケーション―不明瞭なコミュニケーション（4.37：SD±0.69）」「個別性―巻き込み（4.17：SD±0.42）」「役割相互依存―役割葛藤（4.11：SD±0.60）「安定性―無秩序（3.99：SD±0.53）」「柔軟性―硬直性（3.77：SD±0.50)」であり総じて高かった。「役割相互依存－役割葛藤」と，健康問題の有無，家族内問題の有無に負の相関があった。特に30歳～49歳代では，「役割相互依存－役割葛藤」「明瞭なコミュニケーション－不明瞭なコミュニケーション」の項目において，負の相関が強くみられた。
結論：A市家族の家族機能は総じて高く，強みを活かした支援の必要性，および，高齢者や地域社会を支える30歳～49歳世代に焦点をあて，普段から家族内コミュニケーションやサポートを求める力を高める支援の必要性が示唆された。},
 pages = {109--116},
 title = {A市における健康で健全な家族の育成を推進するための基礎調査 : 家族機能の特徴の明確化},
 year = {2016},
 yomi = {イチハラ, マホ and セキト, ヨシコ}
}